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2020年東京オリンピックの跡地はどうなる?

2018/11/02
2020年東京オリンピックの跡地はどうなる?

開催まで2年をきった2020年の東京五輪。メイン会場となる新国立競技場、期間中に各国の選手が滞在する選手村など、着々とオリンピック・パラリンピックに向けた工事が進んでいます。
これらの建物は、オリンピックが終わった後にどのような利用が予定されているのかをレポートいたします。

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新国立競技場周辺はアクティビティの拠点に

東京都新宿区霞ヶ丘に位置する、新国立競技場の周辺は、ラグビー場や野球場、東京体育館といったスポーツ施設が多数あり、また明治神宮外苑いちょう並木、聖徳記念絵画館などの緑豊かな風格ある景観です。

東京都はこれらをいかして、「にぎわいと風格を備えた世界に誇れるスポーツの拠点を目指していく」としています。また、それにともない、下記の3つの将来像をあげています。

将来像1:高揚感のあるスポーツとアクティビティの拠点

  • 大規模なスポーツ施設の連鎖的建替えによる、競技者・来訪者にとって魅力的で、試合のない日でも人を呼ぶことができ、地区のまちづくりの中核を担えるような施設が整備されている
  • スポーツ施設の更新に伴う新たな空間の創出による、身近なスポーツやレクリエーション、交流など多様な目的に利用できる広場空間が確保されている

将来像2:歴史ある個性をいかした多様なみどりとの交流の拠点
将来像3:地域特性をいかした魅力的なにぎわいの拠点

東京都都市整備局 東京2020大会後の神宮外苑地区のまちづくり指針

これら3つの将来像で、オリンピック終了後も子供から大人まで人が集まり、楽しめる魅力ある拠点になるよう、東京都都市整備局を中心にまちづくりが検討されています。
現在、これらのプランについて東京都は意見を募集しています(~9月29日まで)。

晴海の選手村の跡地は1万人規模のマンションへ


東京都都市整備局 選手村の整備(大会後のまちづくり)

中央区晴海5丁目に建築中の選手村の跡地は、都心や銀座に近い立地、海に開かれた特性を生かして、子育てファミリーや高齢者、外国人などさまざまな人々が交流でき、生活できるまちづくりを進めるとしています。

民間事業者を事業協力者として募り、三井不動産レジデンシャル株式会社を代表会社に、大手11社の不動産会社などでグループされた建築者が施工を予定しています。

住宅棟は22棟、高層タワーの住宅棟が2棟、商業施設が1棟を予定しており、総戸数は約6,000戸を見込んでいます。住宅棟のうち一部は賃貸になる予定ですが、分譲マンションが多数供給されることで周辺のマンションは価格の影響を受けることが想定されます。

神宮外苑はより魅力的に、晴海はマンション供給が増加

オリンピックで建築された施設が、数年後には荒廃していく都市があれば、ロンドンの「クイーン・エリザベス・オリンピック・パーク」ように、地区の再開発を担い魅力ある都市として生まれ変わる事例もあります。

2020年の東京オリンピックでは、東京都を中心に民間事業者を巻き込みながら、より魅力ある都市へと事業が進んでいますが、東京都は一般に意見も募集しているので、投資家目線でみた「跡地利用について」考えてみてはいかがでしょうか?

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