ハザードマップ [はざーどまっぷ]

ハザードマップの種類

雲仙普賢岳（うんぜんふげんだけ）の噴火の際や西日本豪雨の際にも、被災地域がハザードマップと一致していた地域があったことなどから、ハザードマップの重要性の認識が高まりました。
ハザードマップには、洪水、内水(ないすい)、土砂災害、地震、火山、津波、といった種類があります。

洪水ハザードマップ

大雨が降って川が氾濫するなどして洪水になった場合に、どのエリアが浸水するのか、どのくらいの深さまで浸水するのか、避難場所はどこか、避難経路はどこかなどを記したマップです。

内水(ないすい)ハザードマップ

内水氾濫(ないすいはんらん)とは、雨がその地域の処理限界量を超えて降った時に、建物や土地や道路が水浸しになることです。
内水ハザードマップには、大雨が降った時にどのエリアが被害に遭うか、また被害の程度はどのくらいが予想されるかが記されています。また、避難場所や避難経路についても書かれています。

土砂災害ハザードマップ

土砂崩れによる被害の予測地点、土砂災害の種類、避難場所・避難経路を記載したものが土砂災害ハザードマップです。
イエローゾーンと呼ばれる、土砂災害警戒区域に物件がある場合、宅地建物取引業者は依頼主に対して、土砂災害警戒区域に関する重要書類を渡し、そこがイエローゾーンであることの説明をしなければなりません。

国土交通省ハザードマップポータルサイト

地震災害ハザードマップ

地震のハザードマップには、揺れやすさ、地域の危険度、液状化の可能性、避難場所が記されています。

火山防災ハザードマップ

火山防災ハザードマップは、将来火山が活動的になって噴火した場合に、火砕流や泥流、噴石や火山灰などが流れたり降ったりしてくる可能性のあるエリアを記したものです。
国によって火山災害警戒地域に指定された自治体には、火山ハザードマップを作ることとされています。

津波ハザードマップ

津波が来た時の高さの予測、第一波が来るまでの時間、水浸しになるエリア、避難場所や避難経路について書いてあるのが津波ハザードマップです。
国によって津波災害警戒区域に指定された自治体は、津波ハザードマップを作って公表することとされています。

不動産投資におけるハザードマップの重要性

不動産投資で物件を購入する際には、駅からの距離や築年数が気になるところですが、実はハザードマップも物件の価値を考える上では、とても重要な要素となります。
例えば、過去頻繁に床上浸水しているようなエリアについては、金融機関からの担保評価が思ったほど伸びず、ローンが組めない、売却する際には売りにくいといったデメリットがあります。
マイホームとして不動産を購入する際には、比較的ハザードマップを確認する人が多いと思いますが、不動産投資においても、購入を検討しているエリアについて、事前に確認しておくとよいでしょう。

あわせて読みたい

ハザードマップがスマホでより簡単に・国土交通省

不動産投資の自然災害リスク ハザードマップも有効